標高と海抜の違いや使い分けは？例も交えて解説

「富士山の標高は3776m」「この地点の海抜は50m」――どちらも高さを表す言葉ですが、標高と海抜は同じ意味なのか、それとも何か違いがあるのか、疑問に思ったことはありませんか？日常的に見かける標識や地図には「標高」「海抜」のどちらかが記されていますが、使い分けの基準はあいまいに感じられることが多いでしょう。

実は標高と海抜は、基本的には同じ概念を指しますが、測定の基準点や使われる文脈に違いがあります。地理や測量の分野では厳密な定義が存在し、場面によって使い分けが生じているのです。山の高さを表すときは「標高」、津波や洪水の危険を知らせるときは「海抜」という表記が多いのも、それぞれの言葉が持つニュアンスの違いによるものでしょう。

本記事では、標高と海抜の正確な定義、両者の違い、そして実際の使い分けの方法を、具体的な例を交えながらわかりやすく解説していきます。地図や標識を見る目が変わるような知識を、ぜひ身につけてみてください。

標高と海抜の違いは「基準点の厳密さ」にあり、日常では同義として使われる！

それではまず、標高と海抜それぞれの定義と、両者の基本的な違いについて解説していきます。

標高と海抜の違いや使い分けは？例も交えて解説というテーマの結論からお伝えすると、標高と海抜はどちらも「海面からの高さ」を表す言葉であり、日常会話や一般的な使用場面ではほぼ同じ意味として扱われています。しかし厳密には、使用される基準や文脈に違いがあるのです。

標高は、測量の世界で定められた「日本水準原点」を基準に測定された高さを指します。一方、海抜は「海面（平均海面）からの高さ」という概念で、やや一般的・日常的な表現として使われることが多い言葉です。どちらも出発点は海面ですが、測量上の厳密さと用語の使われる場面に違いがあるといえるでしょう。

富士山を例に挙げると、「富士山の標高は3776m」という表現が正式な地理情報として使われます。一方、「この建物は海抜10mに位置する」という表現は、主に防災情報や日常的な案内に見られるでしょう。このような文脈の違いが、標高と海抜の使い分けの基本となっています。

標高とは何か？測量の仕組みと基準点を詳しく解説

続いては、標高の正確な定義と測量の仕組みについて確認していきます。

標高の定義と日本水準原点

標高とは、日本水準原点を基準（ゼロ）として、そこから鉛直方向に測った高さのことです。この基準点は東京都千代田区永田町にある国会前庭の中に設置されており、明治時代から日本の測量の原点として使われてきました。

日本水準原点の標高は、かつて24.4140mと定められていましたが、2011年の東日本大震災による地盤変動の影響を受けて、現在は24.3900mに改定されています。この基準点から全国に水準測量の網が張り巡らされており、各地の標高はこの原点からの高さとして精密に計算されているのです。

水準測量は、レベルと呼ばれる測量機器を使って行われます。基準点から順番に高さの差を積み重ねていくことで、遠く離れた山の頂上や平野部の高さを正確に求めることができるでしょう。GPS衛星を使った測量技術も発達していますが、精度の高い標高データには今でも水準測量が欠かせません。

標高の測り方と水準点ネットワーク

日本全国には「水準点」と呼ばれる基準マーカーが約17,000点設置されています。水準点は主要な道路沿いや公共施設の近くに置かれ、全国の標高ネットワークの基盤となっているのです。

水準点の間隔は通常2〜4kmほどで、それぞれの点の標高が精密に測定・管理されています。山岳部や地形が複雑な場所では間隔が広くなることもありますが、基本的に全国をカバーするように配置されているでしょう。

国土地理院が管理するこの水準点ネットワークのデータは、防災計画、建設工事、地図作製などあらゆる場面で活用されています。私たちが地形図や登山地図で確認できる等高線や山頂の標高データも、この精密な測量体系に基づいているのです。

地震や地殻変動が起きると、地面の隆起や沈降によって水準点の標高値が変化することがあります。2011年の東日本大震災では東北地方を中心に地盤が沈下し、多くの水準点の標高値が再測量によって更新されました。このように標高データは一度決まれば永遠に変わらないものではなく、地殻変動に応じて定期的に見直されるものなのです。

標高と等高線の関係

地形図に描かれる等高線は、同じ標高の地点を結んだ線です。等高線を読み解くことで、山の急斜面・緩斜面、谷や尾根の位置などを地図上から把握することができます。

一般的な地形図では、主曲線（細い実線）が10m間隔または20m間隔で描かれ、計曲線（太い実線）が50m間隔または100m間隔で描かれています。等高線の間隔が狭ければ急斜面を、広ければ緩やかな地形を表しているでしょう。

登山計画を立てる際にも、等高線を読む力は非常に重要です。標高差と等高線の密度から登山ルートの難易度を判断したり、山頂までの距離と高度差から所要時間を推定したりすることができます。標高という概念を理解することは、安全な登山の基礎知識でもあるのです。

国土地理院のウェブサイトでは、全国の地形図や標高データを無料で閲覧できる「地理院地図」が公開されています。任意の地点をクリックするだけで標高を確認でき、断面図の作成や3D地形表示も可能です。登山や防災の場面で標高データを手軽に活用できる便利なツールとして、ぜひ活用してみてください。

海抜とは何か？使われる場面と日常での意味

続いては、海抜の定義とどのような場面で使われるのかを確認していきます。

海抜の定義と平均海面の考え方

海抜とは、平均海面を基準（ゼロ）として、そこからの高さを示す言葉です。英語では「Above Sea Level（略称：ASL）」と表記され、世界共通の概念として広く使われています。

「平均海面」とは、潮の満ち引きによって変動する海面の平均的な位置のことです。海面は潮汐や波によって常に変動していますが、長期間の観測データを平均することで安定した基準面を求めることができます。日本では東京湾の平均海面が、測量の基準として長らく用いられてきたでしょう。

興味深いことに、地球上のどの場所でも「海抜ゼロメートル」は同じ高さではありません。重力の分布や地球の形状（完全な球体ではなく楕円体）によって、実際の海面の高さには場所によってわずかな差があります。これが精密な測量において、統一された基準点（水準原点）を設けている理由の一つでもあるのです。

海抜が使われる代表的な場面

海抜という言葉は、主に防災・安全情報や日常的な案内表示の場面でよく使われます。「海抜〇m」という標識を駅や公共施設の近くで見かけたことがある方も多いでしょう。

津波ハザードマップや浸水想定区域図では、海抜を基準に危険エリアを示すことが一般的です。「海抜5m以下の地域では津波被害のリスクがある」というような表現は、住民が直感的に理解しやすく、避難判断にも役立つでしょう。低地や海岸沿いに暮らす方にとって、海抜の値は日々の防災意識と直結した重要な情報です。

また国内の主要な駅や空港にも「現在地の海抜〇m」という表示板が設置されていることがあります。鉄道やバスの停留所近くにある電柱や建物にも、こうした海抜表示を見かけることがあるでしょう。この普及は、東日本大震災以降の防災意識の高まりを背景に広がっているのです。

2011年の東日本大震災では、「海抜の低さ」と「津波被害の深刻さ」の相関が改めて認識されました。以降、自治体や国土交通省が推進した「海抜表示板」の設置事業によって、全国の沿岸部を中心に海抜を示す標識が急速に増加しています。自分が今いる場所の海抜を知ることは、いざというときの避難行動を素早く判断するための重要な情報となるのです。

海外での海抜表記と国際的な基準

世界各国でも海抜（Above Sea Level）という概念は共通して使われていますが、基準となる平均海面の設定は国や地域によって異なります。

ヨーロッパでは北海の平均海面を基準とする「アムステルダム基準（NAP）」が広く使われており、日本の水準原点とは数十センチメートルの差があります。アメリカでは北米垂直基準（NAVD88）が採用されており、こちらも独自の基準体系を持っているのです。

GPSや衛星測位技術の発達により、世界共通の三次元座標系も普及してきています。WGS84（世界測地系）と呼ばれる国際基準では、地球の重心を中心とした座標系で位置を表しており、国際的な地図や航空・宇宙分野で標準として使われているでしょう。

標高と海抜の使い分けを具体例でわかりやすく整理

続いては、標高と海抜の具体的な使い分け方を、実際の例を交えながら確認していきます。

場面別の使い分け早見表

標高と海抜はほぼ同義ですが、使われる場面によって自然と使い分けられています。どちらを使うかは、伝えたい目的や文脈によって変わるのです。以下の表で整理してみましょう。

使う場面	標高	海抜
山の高さの表記	◎ よく使う	△ あまり使わない
防災・津波ハザードマップ	△ あまり使わない	◎ よく使う
地形図・地図の等高線	◎ よく使う	○ 使うこともある
駅・公共施設の案内表示	○ 使うこともある	◎ よく使う
登山・アウトドア情報	◎ よく使う	○ 使うこともある
航空・気象情報	○ 使うこともある	◎ よく使う（ASL）
建設・土木工事	◎ よく使う	△ あまり使わない

具体的な例で標高と海抜を比べてみよう

実際の地名や建物を使って、標高と海抜の表現の違いを確認してみましょう。

このように、山の高さや地形の情報を伝えるときは「標高」、防災や日常の安全情報を伝えるときは「海抜」という使い分けが自然でしょう。ただし明確なルールがあるわけではなく、どちらを使っても大きな誤りにはなりません。

標高ゼロメートル地帯と海抜マイナスの地域

標高・海抜の概念を理解するうえで興味深いのが、標高・海抜がゼロあるいはマイナスになる地域の存在です。海面よりも低い土地が実際に人々の生活の場として存在しています。

日本では大阪府の一部（大阪市城東区など）や東京都江東区の一部が、海抜ゼロメートル地帯として知られています。満潮時には実際の海面よりも低くなる場所もあり、堤防や水門による治水対策が欠かせないでしょう。

世界に目を向けると、オランダの多くの国土が海面下に位置しており、人工的な堤防（ダイク）と排水システムによって土地を維持しています。死海（イスラエル・ヨルダン）の湖面は海抜マイナス430m以上と、地球上で最も低い露出地点の一つです。このような場所でも「海抜マイナス〇m」という表現で高さを示すことができるのです。

まとめ

標高と海抜の違いや使い分けについて、定義から具体例まで詳しく解説してきました。標高は日本水準原点を基準とした公式の測量値であり、地形図や登山情報などの場面で主に使われます。海抜は平均海面からの高さを表す一般的な表現であり、防災情報や日常的な案内に多く用いられるでしょう。

両者の数値自体はほぼ同じであり、日常会話や一般的な場面では同義として使っても差し支えありません。ただし文脈や目的によって、どちらの言葉を選ぶかが自然に決まることが多いのです。山の高さを伝えるなら標高、津波や浸水リスクを伝えるなら海抜というのが、使い分けの基本といえるでしょう。

日本水準原点から全国に張り巡らされた水準点ネットワーク、平均海面を基準とした海抜の概念、そして地形図の等高線へとつながる測量の体系は、私たちの生活の安全を支える重要なインフラです。防災標識や地形図を目にするたびに、その背景にある測量技術の積み重ねを感じられるようになると、地図の見方もいっそう豊かになるでしょう。

標高と海抜の知識は、登山計画や防災準備、地図の読み方など様々な場面で役立ちます。ぜひ今回の内容を参考に、身の回りの標識や地図を改めて眺めてみてください。新しい発見があるはずです。